（独）国民生活センターが3日発表した危害・危険情報の概要によると、2019年度中に消費者から寄せられた「危害情報」（身体にけが・病気などを生じたもの）は合計1万4,032件に上り、上位3位は「健康食品」「化粧品」「医療サービス」だった。

　PIO-NET（全国消費生活情報ネットワークシステム）に登録された危害情報の件数は、前年度の1万994件から大幅に増加。商品・サービス別で見ると、「健康食品」に関する危害情報は3,911、「化粧品」は2,879件となり、この2品目で全体の5割弱を占めている。「健康食品」は前年度の1,800件、「化粧品」は1,831件から急増した。

　危害の内容については、最も多かったのが「皮膚障害」（4,690件）。「化粧品」「健康食品」「医療サービス」に関する情報が多かった。次に「消化器障害」が続き、「健康食品」「外食」「調理食品」に関する情報が多数寄せられた。

　危害を受けた消費者を年代別に見ると、10代と20代は「化粧品」「健康食品」の順に多かった。30代～70代以上の各年代では、「健康食品」「化粧品」の順だった。「健康食品」については、各年代で増加し、特に50代、40代が大幅に増えた。「化粧品」は特に60代と50代が増加した。