（国研）国立がん研究センター社会と健康研究センターは7日、多目的コホート研究を実施した結果、質の高い食事を摂取することで、居住地の貧困による死亡リスク増加を抑制できる可能性が示されたと発表した。

　研究は、1990年と93年に全国9地域に在住していた40～69歳のうち、生活習慣に関するアンケートに回答し、疾病に罹患していなかった約6万1,300人の男女を対象に実施。平均16.7年間にわたって追跡調査を行い、「食事バランスガイド」の順守と居住地域の貧困度、死亡との関連を調べた。

　食事の質の評価については、研究開始から5年後に実施したアンケートの結果から、食事バランスガイド順守得点を算出。得点によって、食事の質の高いグループと低いグループに分類した。貧困度を低・中・高の3群に分け、食事の質と組み合わせて、全死亡との関連を分析した。

　その結果、居住地の貧困度が高い人ほど、食事の質が低いことがわかった。食事の質が高く、居住地の貧困度が低い人を基準とした場合、食事の質の高いグループでは、居住地の貧困度が高くなっても死亡リスクの増加は見られなかったが、食事の質の低いグループでは、居住地の貧困度が高くなるほど有意に死亡リスクが増加した。