(一財)医療経済研究・社会保険福祉協会(辻哲夫理事長)は9日、健康食品研究啓発事業として行っている「健康食品フォーラム」を開催した。健康食品会員向けにオンライン形式で実施する全3回シリーズの2回目で、テーマは「未来の栄養対策～栄養・食のパーソナライズ化と遺伝子解析～」。

　「食のパーソナライズ化とフードビジネスの新展開」をテーマに講演した三菱総合研究所、　主席研究員の木附誠一氏は、市場・多様性・イノベーション・ビジネスと社会課題解決の両立の4つの視点から、現在と近未来に求められる食品産業のあり方、進化について言及した。

　フードビジネスの可能性については、2030年の世界市場は1,400兆円規模、10年に比べ1.7倍の成長(三菱総研試算)が見込めるとしたうえで、「食のパーソナライズ化に対応して新たな価値創造を行うことで、その試算は現実のものとなる」と述べた。さらに、「社会特性の変化により、今後は従来の大量生産型に代わって、ニーズやウォンツに細やかに応えていくロングテール型の商品が一層求められる時代となる。その際、消費者がお金を使って損をするというイメージではなく、自らの健康に投資することで後に得をするという意識変容を促すことも大切だ」と解説。「食生活と健康に密接な関連性があることの認知が進めば、個人の嗜好や健康状態に合わせた食の提供が求められるようになる」と話した。

　食のパーソナライズ化に対応した食品開発やサービスは、すでに国内外で実施されており、木附氏はそれらの事例を紹介しながら「AI活用のデータ解析による新しいサービスや食品、AR/VRを使った遠隔地と結ぶコミュニケーションの価値化など、フードテックを活用した新技術やサービスなどにより、現状の課題解決を図っていくことが市場拡大のために必要」とした。

　講演後、ファシリテーターを務めた早稲田大学ナノ・ライフ創新研究機構、規範科学総合研究所　ヘルスフード科学部門研究院教授の矢澤一良氏は、「人の健康増進分野の進化と同時に、健康食品産業が発展していくために目指すべきゴールが示された」と講演を評し、今後の業界の奮起を促した。

【堂上　昌幸】

（写真：オンラインセミナーのファシリテーターを務めた矢澤一良氏）