総務省が毎月実施、公表している家計調査（二人以上の世帯）。2021年12月の調査結果が先ごろ発表され、同年の健康保持用摂取品の1世帯あたり支出額が合計1万3,763円となった。前年比は4.6％のマイナス。前年の支出が維持されなかった。一方、通信販売における健康食品の売上高は2年連続で増加した。

　健康保持用摂取について総務省統計局では、「栄養成分の補給など保健・健康増進のために用いる食品であって、錠剤、カプセル、顆粒状、粉末状、粒状、液（エキス）状など通常の医薬品に類似する形態をとるもの」と整理。マルチビタミンなどのサプリメントから朝鮮人参などの健康食品までを対象にしている。

家計調査、20年は8.2％増

　新型コロナ禍で健康志向が高まり、サプリメント・健康食品の消費が拡大したとみられている。この点は、コロナ禍が始まった2020年の家計調査結果からも如実にうかがえる。同年の健康保持用摂取品の1世帯あたり支出額は合計1万4,427円、前年から8.2％も増加した。4～8月の5カ月間は最大51％、最低でも15％台の2ケタ増しの支出が続いていた。

　しかし、そうした勢いも21年まで継続されることはなかった。すでに20年9月の時点で見られ始めていた減少傾向が翌年も続き、結果、前年比4.6％減。21年もコロナ禍であることに変りはなかったものの、急速に高まったサプリメント・健康食品に対する需要は続かなかった。

　とはいえ、19年と比較すると21年は決して悪い数字ではなく、3.2％上回っている。もっとも19年は、13年以降で最低の支出額。大きく伸びた20年の支出額にしても、平常時に戻ったに過ぎないという冷めた見方も出来るのかもしれない。

通販健康食品は21年も増加

　他方で、家計調査とは様相の異なる推移を見せたのが、日本通信販売協会が会員企業を対象に毎月実施、公表している通販売上高調査における健康食品の売上高だ。

　125社前後を対象にした21年の調査で健康食品の12カ月合計売上高は約1,789億円、前年比は5.5％増加した。前年も、4月以降は大半の月で前年同月を上回っており、家計調査とは異なり、新型コロナ下で2年連続の伸長を見せる格好となった。１、2月は2ケタ増を記録してもいる。

　ただ、12月は前年同月を割り込み、およそ18カ月続いた連続増加記録がストップ。家計調査でも同月はマイナスを示し、4カ月ぶりに減少に転じている。今年1月はどのような結果になるのか。両調査結果は来月初旬に発表される。

【石川 太郎】