消費者庁の消費者安全調査委員会（消費者事故調）は30日、エステサロンで小顔や痩身効果をうたって施術を行う「HIFU（ハイフ）」治療行為について、調査を行うと発表した。

　HIFUとは、高密度焦点式超音波という技術を用いて、狙った部分に密度の高い超音波を熱エネルギーに変えて照射する。温度としては70度近くまで上げらることが可能とされ、体を切開せずに体内の部分を短時間で加熱できる技術で、本来、前立腺がんなどの治療用の目的で開発されたもの。
　最近では、美容医療やエステ業界で、顔のたるみやしわ、ほうれい線の解消などを目的とした新しい施術法として広がりをみせているが、需要の高まりにともない、施術の仕方によっては神経損傷などの重大事故を含めた事故件数が増加する可能性があることから、本格的に調査を開始することとなった。

　事故データバンク2009年9月からの事故情報には全部で77件の報告があり、1カ月以上の傷病が17件報告されている。また、利用者1人で施術が可能なセルフエステといわれる店舗では、「神経・感覚の障害」、「熱傷」などの7件の傷病が報告されている。

　15年以降、HIFUによる事故件数は増加傾向を見せており、具体例としては「神経損傷になった」、「顔面の一部に症状が残った」、「腫れが引かず顔の形が変わった」、「リフトアップをしたら頬にシミのような痕ができた」、「痩身施術を受けたら火傷して、太ももに水ぶくれができた」などがある。

※消費者安全調査委員会とは
　事故から教訓を得て、事故の予防・再発防止のための知見を得ることを目的に2012年10月に設立。「誰が悪い」ではなく、「なぜ事故が起きたのか」「どうすれば同じような事故が防げるのか」を消費者の視点に立って調査し、再発防止策を関係行政機関に意見する。報告書公表から1年後、意見先の関係行政機関からヒアリングを行い、取組状況を把握する。

（冒頭の写真：HIFUの照射原理）