機能性表示食品、SRは大丈夫？ 「日経クロステック」の疑義に識者が答える（前）
技術系デジタルメディア『日経クロステック』の記事が徐々に波紋を広げ始めている。「ちらほら問い合わせが増え始めた」と語るのは、14日に「機能性表示食品届出セミナー」で講演する関西福祉科学大学の竹田竜嗣氏だ。同氏に、日経クロステックが指摘した「研究レビューの元となる根拠論文の質の低さ」、「査読ジャーナルの基準の甘さ」、「届出企業の意識の低さ」などについて話を聞いた。（敬称略）
――日経クロステックの記事を読んだ印象は？
竹田 学術的な「科学的根拠」という観点から見れば、指摘は至極真っ当な部分が多い。自身もいくつか論文を執筆している中で、指摘に対して真正面から反論できない。
――問題点についてそれぞれ具体的にお話しください。
竹田 多重性の指摘に関しては判断が難しい。多重性を解決する対策の1つは、例数を増やせばいいことになる。また、多重性を考慮することは結果を保守的に見すぎる。
統計的手法には必ず、統計結果に対する過誤が存在する。保守的になりすぎるということは、「本当は有意差があるのに有意差がないと判定する過誤の確率を大きくしてしまう」という問題も発生する。バランスが重要だ。
医薬品開発でも、多重性をまともに考慮すれば必要例数は大きくなるし、結果を保守的に判断しすぎるので、「多重性はどんな場合も考慮すべき」という考えが変化しつつある。今回の多重性の指摘に対しては、個人的には「解決しにくい、正解がない」部分と感じている。しかしながら、除外者が多い点、アウトカムの事後変更はあまり好ましくない。
機能性表示食品制度ができてから、一部の雑誌に投稿が集中しているのも事実。上市計画が決まっていることも要因の1つかと思う。とはいえ、科学的根拠の質は高める努力は必要であり、できる限り、正解に近い統計解析手法などを選択する必要がある。
――事業者の中には、そもそも医薬品と食品ではステージが違う。ガイドラインにもあるとおり、ほとんどの臨床試験で健常者が対象。これでは有意差がつきにくいとの意見がある。また、関与成分も食品の場合、単一成分ではないとの反論も。
竹田 医薬品と食品で対象者が異なるのは事実だが、有意差が出にくいという意見は開き直りのように聞こえる。臨床試験は倫理的問題などもあり、医薬品と食品でプロセスは対して変わらない。医薬品より食品がノイズが多い（効果が出にくい＝被験者個々の効果量や反応性が小さい）のであれば、例数を設計して多くするべきであり、いくらでも検討の余地はある。大事なのは、両者ともエビデンスの信頼性をいかに保つかということだ。
――届出に詳しい関係者の中には、日経クロステックが指摘する多重検定だと、届出公開されている5,000件の半数以上が問題になる。人によると「届出のほとんどが引っかかる」と話している。対応策として、届出ガイドラインの遵守、検証事業報告書の理解などが求められる中、これとて対症療法に過ぎないとの声もある。医薬品と食品のステージの違いを前提とした届出を行うための、根本的な解決策というのはあるのでしょうか？
竹田 届出ガイドラインや検証事業報告書の理解は必要。多重性の問題は、個人的には１つの考え方だと考える。多重性を考慮し過ぎれば、例数を設計する段階で大きな被験者数が必要になる。しかし、食品では効果量が小さい。つまり、多重性を考慮しようがしまいが、確率論だけの問題であり、実際の効果量はさほど変わらないと考える。多重性よりむしろ、少ない例数で実施することによる偶然の結果の確率が問題だと考えている。
再現性、つまり複数の試験結果で信頼性を高めていくのが1つの解決策と考える。特に研究レビューでの届出については、1報レビューを廃止するというのは1つの道だと思う。最終製品の届出については、1報でも偶然の結果の確率は変わらないが、研究レビューで異なる形態の製品の科学的根拠を担保するより、まだ信頼性は存在する。詳しくはセミナーで説明する。
（つづく）
【田代 宏】
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