森永乳業、「大腸環境実態調査 ライバル編」発表
森永乳業㈱(東京都港区、宮原道夫社長)はこのほど、『47都道府県1万人超対象 全国一斉「大腸環境」実態調査』第3弾「ライバル編」を発表した。同社は9月、6年ぶりに大腸の健康に関する意識と実態を明らかにするため、みなと芝クリニックの川本徹院長監修の下、全国47都道府県の20~50代の男女1万1,656人を対象に「大腸環境」実態調査を行った。
今回は、その実態調査から「東京都と大阪府」、「北海道と沖縄県」、「鳥取県と島根県」に絞り、改めて分析した結果を発表した。
調査結果として、「東京都と大阪府」で大阪府の男性は「大腸のために行っていること」5項目で、東京都の男性に6.5ポイント以上の差、「北海道と沖縄県」で「大腸の不調を感じた時に感じる他の不調」で、北海道民は沖縄県民よりも6.8ポイントも「全身の不調」を感じている、「鳥取県と島根県」で、「大腸環境」は島根県が7勝で勝利、と報告した。
川本徹院長は、「鳥取県と島根県に関して、似たような食文化圏だと思うが、もしかしたら県民性など、隣同士でも異なる部分があるのかもしれない」とコメントした。