日立グローバルライフソリューションズ（株）（東京都港区、谷口潤社長）は10日、東京大学高齢社会総合研究機構と連携して、超高齢社会が抱える課題のソリューション開発に取り組むプロジェクトを始動すると発表した。第1弾として、要介護に至る手前の状態である「フレイル（虚弱）」の予兆を検知する技術開発に着手する。

　冷蔵庫や電子レンジなどの家電に加え、人感センサーや高性能センサーによって継続的に行動を認識し、高齢者宅内の行動の変化を把握する。この情報を基にしたAI技術による解析結果と、同研究機構の知見を用いて、日常生活の活発さを可視化することで、フレイルの兆候を見極めるという。

　この技術を活用して、高齢者の食生活・身体活動を豊かにするサービスや、家族による生活見守りサービスなどのトータルソリューションの開発を目指す。