日本生活協同組合連合会（東京都渋谷区、土屋敏夫代表理事会長）は「2021年度 全国生協組合員意識調査」の報告書概要版を取りまとめ、24日に発表した。6月～7月にかけて、日本生協連加盟の地域購買生協のうち、組合員数上位40位までの生協の組合員から無作為抽出した8,011人に、調査票を郵送し調査した。有効回答数は5,478件だった。

　新型コロナウイルス感染症の流行後に、商品やサービスの購入姿勢が積極的になったかどうかは、「ほとんど変化はない」が55.1％と最も多く、「やや積極的になった」、「かなり積極的になった」は全体の約4分の1となった。新型コロナ後に消費を引き締めた層は「かなり消極的になった」が4.5％、「やや消極的になった」が12.7％だった。

　新型コロナの流行前後で、生活に変化があったかどうかについては、「日常生活でストレスを感じることが『増えた』」と回答した割合が最多の54.7%となった。また、「食事の栄養バランスなどに気を遣うようになった」（25.0%）、「国産のものを買うようになった」（18.1%）などの食意識の変化、「家族と話す時間が増えた」（20.6%）、「オンラインの集まりに参加することが増えた」（10.8％）などのコミュニケーションの変化もみられたとしている。

　同調査は、くらしや購買に関する意識・行動など生活者の実情について明らかにすることを目指し、1994年度から3年ごとに実施されている。