（株）富士経済（東京都中央区、清口正夫社長）が5月29日に発表した調査結果によると、スキンケアの国内市場規模は前年比1％増の1兆2,854億円となった。調査結果の詳細は、「化粧品マーケティング要覧2020　No.1」にまとめた。

　19年はインバウンド需要の減少により、伸びが鈍化。中国での新EC法施行に伴うソーシャルバイヤー（代理購入者）の買い控えや、円高・人民元安による高価格帯品の需要減少で、インバウンド需要の獲得に苦戦したと分析。

　一方、内需については、医薬部外品のシワ改善化粧品がスポットケアから化粧水、乳液、美容液、モイスチャーへ広がった。また、毛穴・角質ケア意識の高まりから、洗顔料やクレンジングに加え、美容液やパックを使用したケアが習慣化し、堅調に推移したと報告している。

　20年は、新型コロナウイルス感染拡大によるインバウンド需要の落ち込み、外出機会の減少による買い控えといったマイナス要因が多いと指摘。しかし、早期のアンチエイジングやスキンケア意識の高まりにより、機能性を訴求した高付加価値品の需要が増加し、長期的には堅調に推移すると予想している。