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国産回帰、国産志向で市場をけん引 【年頭所感】特定非営利活動法人全日本健康自然食品協会 杢谷正樹理事長

 新年あけましておめでとうございます。 

 コロナ禍の巣ごもり需要で、リアル店舗の役割が見直されています。問屋やメーカーと店舗が、顔と顔を突き合わせ、リモートにはない信頼関係の中で、問題を解決し互いに良い方向へ進む必要性を感じています。今年は、店舗回りのスタッフを増員して、店舗情報、例えば店長と顧客の会話の中から潜在的なニーズを察知するなど、商品陳列に生かせる情報などを集めていきたいと考えています。

 昨今注目されているSDGsが、小売店にとって追い風になっています。多少高くても健康に配慮した商品、環境に良い商品を望む消費者が増えています。欧州では食品市場の10%近くをオーガニック食品が占めていますが、これは消費者の購買行動の基準が「健康志向で環境にも良く、持続可能な社会に貢献できる」といった意識があるからだと思います。
 

 自然食の理念には「身土不二」という考えがあり、気候、風土に根ざした安全な食材を提供するとともに、そのための生産環境を守るという考えがあります。国産回帰、国産志向が持続可能な社会をつくることになります。国産原料を優先させて、お客様に国産の良さをしっかりお伝えすることが、マーケットを持続可能なものにするために必要だと考えています。
 

 また、Withオーガニックとして、有機JAS認証を受けていなくても化学物質に頼らない方法で生産された農産物、または国産の食材を提供していきたいです。オーガニックと言っても大事なのはマインドですから、そういう志を持って生産している方々を、全健協としては応援していきたいと思います。

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