2021年の国内サプリメント市場規模が前年から約3％増加し、1兆円を超える見込みだとする市場調査が先月下旬公表された。21年は、免疫ケアやメタボ対策を中心に幅広い領域が好調に推移したことで、20年に引き続き市場拡大が見込まれる、と伝えている。

　この調査を行ったのは、㈱富士経済（東京都中央区、清口正夫社長）。機能志向食品（サプリメント＝味覚よりも機能性重視の商品設計を行い、一般用医薬品等との競合が予想される商品）の国内市場について、関連企業への聞き取りなどを行いながら調べたもので、21年の市場規模は前年比3.4％増の1兆77億円が見込まれるとする調査結果を先月22日、発表した。

　21年の国内サプリ市場規模を機能領域別にみると、「免疫対策」は前年比4.1％増の282億円、高血圧などのケアを訴求するメタボ対策関連は同8.1％増の1,363億円、運動に伴う身体づくりやボディメイクを目的にプロテインやアミノ酸を配合した「スポーツサポート」は同15.5％増の969億円、野菜不足の解消や栄養バランスの維持などを目的にした青汁など「グリーンチャージ」は同2.5％増の822億円、マルチビタミンなど「マルチバランス」は同2.1％増の814億円がそれぞれ見込まれるという。

免疫ケア、落ち着き見られるも続伸

　このうち免疫対策について同社では、「（21年は前年に対して）落ち着きがみられる」と指摘。同社の調査で20年は7.5％の伸びを示していたためで、「前年の反動により実績を落とす企業もみられる」とする。ただ、キリンホールディングスやファンケルが展開する、健康な人の免疫機能に対するヘルスクレームが可能な機能性表示食品の好調を受け、「（免疫対策）市場は続伸が予想される」としている。

　同社の調べで20年の国内サプリ市場規模は9,742億円。前年比は0.7％増と微増だった。新型コロナ禍で消費者の健康・予防意識が高まったり、「コロナ太り対策需要など特需的な追い風」を受けたりして市場は拡大したものの、インバウンド需要の消失などによって大幅減となった領域がみられたという。

　一方で21年は、市場規模の伸び率が前年よりも高まる見込み。「依然として消費者の健康意識や予防意識は高く、生活習慣病予防やスポーツサポートは前年を上回る伸びとなる」、「基礎栄養摂取の観点からマルチバランスやグリーンチャージなども伸長する」と、同社では見ている。