㈱ウェルネスニュースグループ（WNG／東京都港区）はきょう（11日）、（独）国民生活センター（国セン、山田昭典理事長）が6日に東京事務所（東京都港区）で行った消費者に対する注意喚起に関する記者会見の様子を、YouTube「ウェルネスデイリーニュース」チャンネルに公開した。

　国センは、インターネット通信販売などを利用して海外から医薬品や化粧品などを購入し使用する場合の注意点をまとめ、消費者に対して注意喚起した。消費者に対して、医薬品や化粧品などを個人輸入する場合、販売サイトの記載内容をよく確認した上で購入の判断をし、商品の表示などを十分に理解してから使用するようにするようアドバイス。個人輸入した医薬品や化粧品などの使用によって体調に異変が生じた場合には、速やかに医療機関を受診するよう注意を促した。また、厚生労働省、消費者庁に対して、引き続き消費者に注意喚起するよう要望した。

　続けて国センは、「THCH」を含む商品に対する注意喚起も行った。「テトラヒドロカンナビヘキソール」を正式名称とするTHCHは、大麻草に含まれる化学物質、カンナビノイドの一種。幻覚作用があるため大麻取締法で規制されるTHC（テトラヒドロカンナビノール）と化学構造が似ていて、THCに類似の作用を持つとされる。そのため、先月、医薬品医療機器等法（薬機法）に基づく「指定薬物」に指定され、製造、輸入、販売、所持、使用などが原則、禁じられることになった。その中で国センは、THCHを含む食品などの商品を「絶対に」購入したり、使用したりしないよう、国民に強く呼びかけた。

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