（独）国民生活センターは13日、業務用のエステ機器を使用した「セルフエステ」による消費者トラブルが急増していることから、消費者に向けて注意喚起を行ったと発表した。PIO-NETには、HIFU（ハイフ：高密度焦点式超音波）などの業務用エステ機器を消費者自身が使用し、神経損傷や熱傷などの危害が生じたという相談が寄せられている。

　国センによると、セルフエステに関する消費者トラブルは、2014年度～19年12月末までに119件寄せられた。そのうちの23件は、危害が生じたという相談だった。19年度は12月末までに52件に上り、危害情報も13件寄せられている。機種はHIFUが目立ち、そのほかラジオ波、高周波超音波、脱毛機器などがある。

　事例を見ると、30代の女性が、クーポンサイトでHIFU機器を自分で顔にあてるエステを予約。使い方の説明を受けて使用し、数回通った後の使用時に唇に痛みが走り、感覚がおかしくなった。神経内科を受診し、「神経損傷で唇の感覚がなくなっている。治るかどうかは不明」と告げられたという。

　国センは17年3月、エステティックサロンでのHIFU機器の施術トラブルについて注意喚起を実施。HIFU機器のような侵襲性の高い機器を医師以外の人が使用すると、医師法に抵触する恐れがあると指摘している。

（13日に行われた記者発表）