スポーツジムやフィットネスクラブなどの契約トラブルが増加していることから、（独）国民生活センターは11日、「スポーツジムなどの契約はクーリング・オフができない。契約書面を確認してから契約してほしい」（相談情報部）とする注意喚起を行った。

　PIO-NETに寄せられるスポーツジムなどに関する相談件数は年々、増加傾向にある。2013年には2,894件だったが、16年に3,227件、17年には3,552件に拡大。18年度は9月までで、前年同期の1,500件から1,656件に増加している。特に30～40代の相談が多く、性別では女性が7割以上を占める。

　主なトラブル内容として、「強引な勧誘で契約させられた」、「予約が取れず利用できない」、「高額な健康食品を定期購入させられた」、「解約を拒否された」などがある。

　同センターは、スポーツジムなどの契約は基本的にクーリング・オフができないため、契約は慎重に行うことが必要とアドバイス。トラブルが発生した場合には、最寄りの消費生活センターに相談するように呼びかけている。

（写真：11日、記者発表する国民生活センターの担当者）