（株）リテラシー（東京都渋谷区、西澤真理子社長）は14日、事業者や業界団体などを対象に、トークイベント「OTC薬・サプリ・健康食品のリテラシー～セルフメディケーションへ向けて」を都内で開催した。

　（独）国民生活センターの宗林さおり理事は、「食品・健康食品・一般用薬品～消費者自らが選択するセルフメディケーションへ」をテーマに、消費者からの健康食品に関する相談事例を紹介した。

　PIO-NET（全国消費生活情報ネットワークシステム）に寄せられた健康食品に関する危害・危険情報は、2015年の800件台から16年には1,800件台に拡大したと説明。サプリメントの習慣的な摂取により、薬物性肝障害を発症した相談事例などを挙げ、「劇症性肝炎に進行すれば命の危険性がある。医薬品の場合は入院加療した際の補償制度があるが、特定保健用食品（トクホ）や機能性表示食品にはなく、そろそろ業界で制度設計を行うべき時期に来ている」と話した。

　「サプリメントの機能性の安全性～お客様への情報発信」について講演した（株）ファンケル総合研究所の寺本祐之所長は、機能性表示食品制度により従来の健康食品ではできなかった訴求が可能となり、大きな市場ができつつあるとの見解を示した。

　寺本所長は「いかにその機能を知ってもらい、理解してもらえるかの段階に移ると同時に、リピート需要こそが事業基盤となるため、表示の仕方も含め、安心・安全な商品設計を行って信頼やブランドを獲得することが大切」と強調。同社の機能性表示食品の売上は、制度開始の15年から17年にかけて3倍に伸びていると説明した。

　リテラジャパンの西澤真理子社長は、「消費者の健康食品に対するリテラシーをいきなり上げることは難しい。だからこそ消費者にリスクを知らせるコミュニケーションがより重要になる」と指摘。消費者にリスク・安全情報が十分に伝わっていない理由について、「注意書きは細かく書かれているので読めない、リスクの存在を身近に聞ける人がいない、医師も機能性表示食品の説明を嫌がる傾向にある」ことなどを挙げた。対策として、薬局などの販売スタッフの訓練や、医療との連携が不可欠と述べた。

（写真：司会を務める（株）リテラシーの西澤真理子社長）