㈱ヤクルト本社（東京都港区、根岸孝成社長）はこのほど、2021年3月期（20年4月1日～21年3月31日）決算を発表した。売上高は対前年比5.0％減の3,857億600万円、営業利益は同4.3％減の436億9,400万円だった。

　事業の根幹であるプロバイオティクスの啓発・普及活動を展開し、商品の優位性を訴求してきた。また、販売組織の拡充、新商品の研究開発や生産設備の更新に加え、国際事業や医薬品事業にも積極的に取り組み、業績の向上に努めた。

　セグメント別では、国内の飲料・食品製造販売事業部門は、売上高が同1.1％減の2,070億510万円だった。乳製品は、同社独自の「乳酸菌シロタ株」、「ビフィズス菌BY株」などの科学性を広く普及するため、新型コロナウイルス感染症に対する消費者や従事者への感染拡大防止策を講じながら、地域に根差した「価値普及」活動を積極的に展開した。

　宅配チャネルにおいては、乳製品乳酸菌飲料『ヤクルト400W』を含む「ヤクルト400」シリーズ、『Yakult1000』を中心に、消費者のニーズに対応したお届け方法を通じて、既存顧客への継続引用を促進すると同時に、新規客づくりに努めた。また、インターネット注文サービス「ヤクルト届けてネット」については、積極的な広告展開を実施したことで認知度が向上し、利用者数、売り上げがともに増加した。

　店舗チャネルにおいては、試飲宣伝による「価値普及」活動を自粛するなどの影響が生じたが、消費者の健康維持への備えとして乳酸菌に対する期待感が高まり、乳製品乳酸菌飲料『Newヤクルト』、『Newヤクルトカロリーハーフ』の需要が増加した。

　海外の飲料・食品製造販売事業部門は、1964年3月の台湾ヤクルト㈱の営業開始を皮切りに、現在29の事業者と1つの研究所を中心に、39の国と地域で主に乳製品乳酸菌飲料『ヤクルト』の製造・販売を行っており、今年3月の1日当たりの平均販売本数は、約3,159万本となった。

　米州地域は、ブラジル、メキシコ、米国で『ヤクルト』を製造・販売している。売上高は同14.1％減の418億7,700万円だった。同地域では、宅配・店頭の両チャネルにおける販売体制強化を図り、売り上げの増大に努めた。
　アジア・オセアニア地域は、香港、シンガポール、インドネシア、オーストラリア、マレーシア、ベトナム、インド、ミャンマー、中国などで『ヤクルト』などを製造・販売している。売上高は同6.0％減の1,149億6,600万円だった。中国で昨年、無錫第2工場（無錫ヤクルト㈱）の建設を開始すると同時に、販売拠点を49カ所に拡大し販売体制の強化を図ったが、新型コロナウイルス感染症の感染拡大や天候不順などにより、売り上げに影響を受けた。