高温多湿の空間で行うホットヨガで、健康被害が多発していることを受けて、（独）国民生活センターは9日、消費者に向けて注意喚起を行った。事業者には、より一層の安全対策を要望している。

　フィットネスクラブなどを利用して健康被害が出たという相談件数は、2015年度以降に833件を数える。その約2割をホットヨガが占めている。ホットヨガによる健康被害を訴えた人のほとんどが女性。特に30～50代が多い。症状を見ると、めまい、のぼせ、吐き気、頭痛などがある。

　同センターは、複数店舗を展開している21事業者のウェブサイトを調査。その結果、レッスン中の室温は30～40度で、38度とうたっているところが最も多かった。湿度については40～80％で、65％が最多。また、レッスン時間は20～90分で、最も多いのが60分だった。

　多くの事業者が標ぼうしている室温38度・湿度65％は、日本生気象学会の「日常生活における熱中症予防指針」によると、「危険」に相当するという。

　同センターでは、レッスンの内容・時間を確認することや、高齢者などの場合、医師に事前相談することも大切と呼びかけている。

（写真：9日に行われた記者発表の様子）