ハウス食品グループ本社㈱（東京都千代田区、浦上博史社長）はこのほど、2021年3月期（20年4月1日～21年3月31日）有価証券報告書を更新した。売上高は対前年比96.6％の2,837億5,400万円、営業利益は同102.1％の193億9,700万円、経常利益は同95.3％の198億2,000万円だった。

　セグメント別では、健康食品事業は、売上高が同72.1％の201億500万円だった。外飲み需要の減少から、収益の柱である『ウコンの力』が大幅減収となったほか、コンビニエンスストアを中心に販売を行う『C1000』も、都市部を中心に販売機会が減少した。

＜海外需要は伸長＞
　海外食品事業は、売上高が同119.3％の354億7,200万円だった。米国豆腐事業は、健康志向や環境意識を背景とする植物性タンパク市場の拡大を背景に、コロナ禍のなかでも販売を伸ばした。中国カレー事業は、コロナ禍において内食需要が底上げされるなか、内陸部においても家庭用製品の間口が拡大し増収となった。
　タイ機能性飲料事業は、物品税導入でコストが増加したものの、生産供給量の大幅な増強により需給ギャップが解消されたことで市場拡大が進み、増収増益となった。

　同社グループでは、現在の中期計画において“「食で健康」クオリティ企業への変革”を同社グループのめざす姿と位置づけ、事業面だけではなく、グループ理念のベースとなる「お客様に対して」、「社員とその家族に対して」、「社会に対して」という、企業市民として果たすべき「3つの責任」の全てにおいて、クオリティ企業への変革を進めるための取り組みを推進している。

＜機能性素材に注力＞
　４月からスタートした第7次中期計画では、“「食で健康」クオリティ企業への変革＜第2章＞４系列バリューチェーンへのチャレンジ”をスローガンに、「1、スパイス系バリューチェーン」の幹をさらに太くすると同時に、ビタミン、乳酸菌などの「2、機能性素材系バリューチェーン」、豆腐を中心とした「3、大豆系バリューチェーン」、チャレンジ領域である「4、付加価値野菜系バリューチェーン」の育成に努め、経営資源を成長領域へ重点的に配分することで、持続的な成長の実現を目指す。