スポーツジムやフィットネスクラブなどをめぐるトラブル相談が増えている。24日、（独）国民生活センター（国セン、山田昭典理事長）が事例報告を行った。

　「割引や特典のつくキャンペーンを契約したが、解約を申し出ると違約金を請求された」、「解約手続きをしたはずが、料金の引落としが続いていた」、「体験やお試しプラン終了後に通常プランに自動更新されていた」など解約をはじめとした運用プランに関する相談が全国の消費生活センターに寄せられているという。
　PIO-NETに登録された昨年度の総件数は4,617件だが、12月末現在を比較すると、昨年の3,249件に対し、今年はすでに3,796件と昨年を上回っている。

　また、最近は従来のスポーツジムなどに関する相談に加え、店舗でスタッフやトレーナーと対面することのない無人のスポーツジム、オンラインレッスンなどの新しい非対面型サービスに関する相談も寄せられているという。

　これらのサービスはインターネット上で手続きが完了。比較的安価で気軽に利用できることから利用者が増えているとし、「サイト上での解約手続きがうまくできない」、「問い合わせをしたいが事業者の電話がつながらない」などのトラブルに発展している。

　国センではトラブル防止に向けて、実際にあった相談事例を紹介。未然にトラブルを防ぐための注意点を示し、消費者へのアドバイスを行うなど注意喚起している。

（冒頭の画像：国センの発表資料より）