サプリメントのアンチ・ドーピングに対する関心が高まるなか、東京オリンピック・パラリンピックの開催を控え、（公財）日本アンチ・ドーピング機構（JADA）はアンチ・ドーピング認証をJADAから切り離す方針を決定。また、LGC社の「インフォームドチョイス認証」の需要拡大など、アンチ・ドーピング認証をめぐる状況が変わろうとしている。

　今年7月31日、自転車競技の選手からメタンジエノンとクロミフェンが検出され、競技成績の失効と4年間の資格停止という重いペナルティーが科された。こうしたアスリートのドーピング違反は、外国産のサプリメントによるケースが多い。しかし、国産サプリメントについても、2016年6月に（株）梅丹本舗の製品から、世界アンチ・ドーピング機構（WADA）が禁止しているタンパク同化ステロイドの1種である1,4-androstadiene3,17-dione（通称：ボルジオン）の含有が確認されるという事件が起きた。

　この事件を機に、国内のサプリメント企業のアンチ・ドーピング認証に対する関心は急速に高まっていった。そうしたなか、日本を代表するアンチ・ドーピングエージェントであるJADAの「サプリメント分析認証プログラム」から、スポーツニュートリション大手の （株）ドームが脱退。LGC社のインフォームドチョイス認証へ移行するという動きを見せた。

　現在、国内にはサプリメントのアンチ・ドーピング認証を行う4団体が存在する。JADAの「JADAサプリメント分析認証プログラム」、英国のLGC 社が展開する「インフォームドチョイス/インフォームドスポーツ認証」（日本総代理店は（有）バイオヘルスリサーチリミテッド）、米国NSFインターナショナルのスポーツ認証「Certified for Sport」、（株）アトラクの「ドーピング・ガード」がある。

　プロスポーツ選手やトップアスリートの間で厚い信頼を得ているのが、「JADAサプリメント分析認証プログラム」。 JADAは同認証プログラムに基づき、一部企業のサプリメントを「JADA認定商品」として、禁止物質が含まれていないことを確認している。認定プログラムは15年に改定。サプリメントの成分分析は、（公財）日本分析センターで実施する（アスリートのドーピング検査は（株）LSIメディエンスで実施）。 　

　改定による主な変更点として、分析の実施回数を「年2回」と定めたことがある。旧プログラムでは、最初に1度分析すれば、その後は分析を行わずに、認定マークの使用を認めていた。成分の変更などがない限り、分析を行っていなかったことから、信頼性の面を問題視する声もあった。このため、新プログラムでは、6カ月に1度のペースで分析を実施することに改めた。