まだまだ伸びる余地

　植物資源が豊富なインドを製造、研究・開発拠点としつつ、サプリメント大国のアメリカからアジアまで、アーユルヴェーダに根差した植物エキスの販売をグローバルに展開するサミ・サビンサグループリミテッド。12月1日、グループにとって欧米に次ぐ主要市場である日本法人（㈱サビンサジャパンコーポレーション、東京都豊島区）で代表取締役の異動があり、佐次本英行氏（=写真）が正式に就任した。

　ビタミンＣを始めとする栄養素の製造・販売で世界的大手DSM社の国内法人ニュートリション部門を率いてきた経歴が業界で知られる佐次本新社長は先ごろ、ウェルネスニュースグループの取材に応じ、機能性表示食品制度への対応に強い意欲を示した。キーワードは「グローバルプロダクト・ローカルソリューション」。主な一問一答は次の通り。

──サビンサグループの印象。

佐次本　創業は1998年と30年以上の歴史があり、製品数は優に100以上。さらに、インドとアメリカにおかれた研究開発拠点では、計百数十名のスタッフが日々研究を進めているのですから、製造技術と研究開発の基盤が非常にしっかりしたメーカーであるという印象を受けています。なにより、創業者が一代で現在の地歩を固めた。サプリメント大国の米国で大きな成功を収めています。日本でもまだまだ成長の余地があると受け止めています。

──植物抽出物を手掛けるのは初。

佐次本　確かにそうです。ただ、これはオプチュニティ（好機）であるし、チャンスだと捉えています。植物抽出物は、私がこれまで扱ってきたものとは異なり、「自然」に根ざしたものです。そもそもサビンサ製品のバックボーンにあるアーユルヴェーダは、植物など天然物を生かした伝統医療のことですし、天然資源をできるだけ無駄にしないようにしながらビジネス活動を展開している点で、SDGs（持続可能な開発目標）との親和性も高い。

　また、日本では数年前から認知症が社会的課題になっていますが、私たちは近く、認知機能を維持するなどの働きを期待できる新たな植物抽出物の販売を本格化させます。SDGsにせよ、認知機能にせよ、自然をソースにした製品を通じて社会貢献できる可能性がある。そこにやりがいを感じているところです。

グローバルプロダクト・ローカルソリューションが鍵に

──新社長としての役割。

佐次本　サビンサグループとグループが手掛ける製品のプレゼンス（存在感、影響力）を日本でさらに高めることです。業界内では、すでに現時点で、「インド素材と言えばサビンサ」といった認知を一定のところ得られていると理解していますが、そのような認知をさらに高めていくことが私の使命の1つ。もちろん私ひとりではなく、サビンサジャパン全体が１つのチームとなって、その実現をめざしたいと考えています。チーム全体として楽しみながら取り組めるようにしたいですね。

──具体的にどう取り組む。

佐次本　まずは、機能性表示食品制度への対応強化です。サビンサの特定の製品について特定の顧客と一対一で取り組むエクスクルーシブ（独占的）型に加えて、多くの顧客にご活用いただける汎用型の両方を強化していきたいと考えています。要は、我われとして現時点では一部にとどまる機能性表示食品対応素材を横に大きく広げていくということ。サビンサグループは200以上の特許を世界で保有しています。機能性表示食品制度は、そうした資産を有効活用できるものと考えています。

　DSM在籍時、業界団体の一員として、施行前の機能性表示食品制度に一部関わっていました。正直その時点では機能性表示食品がここまで広がるとは考えもしなかったのですが、米国のサプリメント市場の変遷を踏まえれば、まだまだ伸びていく可能性がある。ですから機能性表示食品制度はサビンサにとっても大きなチャンスです。私たちにはまだまだ伸びしろがあります。

──海外の素材は、一定のエビデンスがあったとしても、被験者などに課題がある場合も少なくない。

佐次本　なにも機能性表示食品に限らないと思うのですが、そうした課題を解消する鍵は、「グローバルプロダクト・ローカルソリューション」だと理解しています。サビンサの製品は米国を中心にグローバルに展開されていますが、それを日本独自のレギュレーションにしっかり合わせていくこと。そこをインドの本社に積極的に働きかけていくつもりですし、それに取り組むのが私の責任でもあると理解しています。

　日本独特の事情に則した製品をどれほど多く提供していけるか。そこは私のパフォーマンスにかかっていると言ってもいいかもしれません。楽しみながらやっていきたいと思います。

――ありがとうございました。

【聞き手・文：石川　太郎】