キリン、プラズマ乳酸菌事業が拡大 2023年販売金額200億円、前年比4割増
キリンホールディングス㈱（東京都中野区、磯崎功典社長）が手がける独自機能性食品素材「プラズマ乳酸菌」関連事業について、2023年の年間販売金額が同社目標の200億円を達成した。前年に対して約4割増加したという。同社が25日までに発表した。
キリングループで展開する、プラズマ乳酸菌を配合した機能性表示食品の飲料やサプリメントなどの販売金額が伸びたのに加え、積極的に進めている他社への外販（原材料供給）が同事業の底上げに大きく寄与したとみられる。
キリンホールディングスの発表によると、機能性表示食品『おいしい免疫ケア』など、プラズマ乳酸菌配合飲料の23年の年間販売数量は896万ケースとなり、前年比で約4割増加した。また、プラズマ乳酸菌を配合した『iMUSE』サプリメントについては、年間販売金額が約5割増えた。広告を積極的に展開したほかに、テレビショッピングの「ショップチャンネルでの生放送などがお客様からの注目」を集めたことで売上拡大につながったといい、販売金額は計画比で約1.3倍と好調だった。
外販に関しては、23年の1年間で、花王㈱をはじめ日本コカ・コーラ㈱、日本ケロッグ（合同）、㈱ノエビア、㈱マツキヨココカラ＆カンパニーなどから機能性表示食品が計12商品、新発売された。これにより、外販先企業を通じて販売するプラズマ乳酸菌を配合した機能性表示食品の数は、昨年12月末時点で12社23商品に拡大したという。消費者庁が運用する機能性表示食品の届出データベースによると、現在未発売も含めたプラズマ乳酸菌配合製品の届出件数は累計79件（25日時点）と、100件も射程圏内に入る。
キリンホールディングスは昨年、サプリメントや健康食品の消費拡大が予測されている東南アジアや中国などに販路を持つ豪州のサプリメントメーカー、ブラックモアズ社（Blackmores Limited）を約1,700億円で買収して子会社化した。今後、プラズマ乳酸菌の国内市場が安定的に成長すると共に、ASEAN（東南アジア諸国連合）をはじめとする海外市場でも「免疫ケア」の需要が創出されるとすれば、同社のプラズマ乳酸菌関連事業は飛躍的な成長を見せる可能性もありそうだ。
【石川太郎】
（冒頭の画像：キリンホールディングスが販売するプラズマ乳酸菌などを機能性関与成分として配合した機能性表示食品。同社の報道発表資料から）
