健康食品セミナー「ドーピング対応の健康食品の開発～10月施行の新アンチ・ドーピング制度と今後の対応策」（主催：特定非営利活動法人健康食品フォーラム）が26日、都内で開催され、（株）ドーム執行役員の青柳清治氏が英国LGC社の取り組みについて報告した。

　青柳氏は、「我が国におけるサプリメントのアンチ・ドーピング認証プログラムの実態」をテーマに講演。同社の製品が認定されている「インフォームドチョイス認証」について、同プログラムを運営するLGC社では世界アンチ・ドーピング機構（WADA）が定める禁止物質の分析に対応し、7～10日で終了すると説明した。

　また、2020年の東京五輪に向けて設立が決定した日本スポーツフェアネス機構についても言及。同機構では検査方針などの立案に向けて、競技連盟・団体、行政、WADA、日本アンチ・ドーピング機構（JADA）などが役割分担して行うと話した。

　（公財）日本オリンピック委員会の川原貴氏は、東京五輪開催に向けた課題について解説した。選手村の開村から閉会式までに、日本のドーピング検査1年分に相当する約5,000件の検査を行うとの見通しを示した。そのために、英語を話せる約500人の検査員と、1日最大300検体を分析するための分析機器・人員が必要になると述べた。

（26日に開かれた健康食品セミナー）