国内の眼科で販売されているサプリメントの市場規模について、2022年は34億円が見込まれるとする市場調査結果を㈱富士経済（東京都中央区）がこのほど発表した。この市場は今後も拡大が続くと同社では分析する。

　調査は、高齢化で患者数の増加も予測される国内眼科領域の動向を調べたもの。再生医療や医療用医薬品からサプリメントまでを対象に関連市場を分析した。

　サプリメントについては、他の診療科や個人で購入したものを除くかたちで市場規模を調査した。その結果、22年は前年比3％増の34億円が見込まれると試算。さらに、8年後の30年には、21年比66.7％増の55億円に達すると予測できるという。

　同社の調べによれば、国内眼科領域におけるサプリメント市場が立ち上がったのは、およそ20年前の2003年。その後、日本眼科学会が12年、加齢黄斑変性に関する治療指針を取りまとめた。この指針において「予防的治療にサプリメントが推奨された」こともあり、「医師によっては（サプリメントを）治療の1つとするケース」も出てきているといい、それを22年の市場拡大予測の根拠の1つとして提示している。

　また、同市場への参入企業としては、医療用医薬品メーカーのみならず、「健康食品をメイン事業とする企業の参入」も増えていると指摘。加齢黄斑変性をはじめ眼精疲労やドライアイに対応した製品の展開も進んでいるという。

　同社では、「多くの医師の推奨を得ることで、潜在的な需要を獲得し、今後も市場は拡大するとみられる」としている。