㈱電通ダイレクト（東京都港区、近藤一成社長）はこのほど、ダイレクト広告の成果最大化に向けたダイレクトマーケティング領域の分析ラボを立ち上げたと発表した。ターゲットの深層心理とクリエイティブの成功法則を結び付け、「なぜ心が動いたか」という問いに明確な答えを導き出すことを目ざすという。

　今回、その第一弾の取り組みとして、全国の50代以上の男女600人を対象に「シニア世代における商品・サービスの購買動向調査―第1回『健康食品篇』―」を実施。物価高騰や老後2,000万円問題など、シニア層を取り巻く経済環境は厳しさを増している。シニア層の購買マインドや行動はどのように変化しているのか。通販ビジネスのコンサルティングを手掛ける同社がその実態を解明し、未来を予測するために同調査を実施した。

　その結果、健康食品・サプリメントへの支出額に大きな変動はなく需要は根強いと考えられる一方で、購買行動はより慎重になり、「効果実感」が継続利用の最大の鍵であることがうかがわれた。
　また、独自のクラスター分析により、健康食品を利用するシニア層を画一的に捉えるのではなく、健康意識や消費行動が異なる6つのタイプに分類。特に、健康食品・サプリメントへの月平均支出額が全体平均の約1.8倍となる優良顧客層「健康投資型 情報収集アクティブ層」の存在が浮き彫りになったという。

　今回の調査から同社では、「シニアの健康食品市場は単なる価格競争ではなく、いかに信頼を勝ち取り、効果を実感してもらうかという本質的な価値競争のフェーズに入ったことが明確になった。また、顧客像の解像度を上げ、優良顧客層に合わせたコミュニケーションを設計するなど、それぞれの顧客に対して施策を最適化することが、今後の事業成長に不可欠だ」としている。

　同社では、同調査について、より詳細なレポート用意している。

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